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VAPEは利点いっぱい、楽しさ満点で人気上昇中のアイテムなわけですが、日本では行政機関を始め否定派の存在を無視する事は出来ません。
では実際、賛成派と否定派の間にある溝はどれほどのものなのか、見てみたいと思います。

賛成派の意見はいまさら言うまでも無いでしょう。

火も無しにスイッチ一つで手軽に吸え、周囲に悪影響はゼロと言ってもいい煙を楽しく吸える事ですよね!
これは火事や健康被害と言ったタバコ問題を一挙に解決してくれる魔法のアイテムと言えます。
加えてダイエット効果やリラックス効果といった、嬉しいプラス効果を兼ね揃えてもいますよね!
VAPEの魅力に取りつかれた人なら、思わず誰かに勧めてしまいたくなる話題性の大きさもVAPEが持つ素晴らしさですね。

では反対派の意見はと言えば、やはりニコチンの海外輸入の懸念は大きいですね。
ニコチンは毒物ですから、現状では法の管理が徹底している日本で入手することは困難です。
それはニコチンによる事故や事件を防ぐ事に一役買ってあるわけですが、VAPEのリキッドという抜け穴を使って海外から個人的に輸入する事が可能なわけです。
日本でVAPEが大々的に取り扱われるようになれば、海外からニコチンを取り寄せる人も増えることは容易に想像できます。
そうなれば、ニコチンを他人に譲渡したという軽い法律違反から、ニコチンを毒物として使用する事件の増加といった犯罪促進になるでしょう。
これは特に日本行政の懸念でしょうが、ニコチン輸入に対する法律を徹底するより前にVAPEを広めることは避けたいのでしょう。

また、反対派で一際強いのは、VAPEは無害だからこそ若者も気軽に吸えてしまい、その結果タバコに手を出す未成年が増加するのはないかという意見です。
しかしこの意見はどうにも違和感が拭えません。
本当に煙が吸いたいだけならば、VAPEの美味しい煙よりもタバコを選ぶような状況は考えにくいです。
また、タバコを未成年の内に吸いたがるというのは、社会への反抗心という意味合いが強いのです。
VAPEが安全なものとして世に受け入れられたのならば、VAPEを吸う行為は反社会的な扱いはされないでしょう。
結果、若者が社会への主張としてVAPEを用いることはないでしょうから、タバコにつながるという懸念は矛盾した考えといえるんですよね。

そうなってくると、反対派の意見はやはりVAPEにタバコ税をかけるための布石に思えてなりませんね。
ですが、ニコチン入りリキッドに対してのみタバコ税をかけるというのなら、その判断は妥当と言えます。
もしそうなれば、日本国内でニコチン入りのリキッドを製造・販売することも視野に入るでしょうから、VAPEを楽しむ上ではむしろプラスに考えることも出来ます。

しかし、VAPE本体にタバコ税がかかるのだとすれば、これには反対したいですね。
VAPEのウリはニコチンの入っていないリキッドに本質があり、様々な味をタバコよりも安価で入手できることにあります。
もしニコチンが入っていないリキッドにすらタバコ税が課されると、手軽に様々な味を試すことが難しくなり、VAPEを楽しもうとする気持ちを砕かれてしまうようで不安になります。

将来的にはVAPEへの課税は避けられないように思えます。
しかし、その判断はタバコ税収入の減少の懸念といった行政の損得ではなく、VAPEを安全に、楽しく吸う手助けとなる法案として考えて欲しいものです。